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物流の問題点IT化のための物流をサポートするバーコード

物流のIT化のための物流をサポートするバーコードについて見ていきましょう。
 
ヌードルをコンビニに買いに行った場合、POSでバーコードを店員が読み取って精算しているでしょう。ヌードルのアイテム番号がバーコードにはついており、買ったものがヌードルであると分かります。コンビニへ物流センターから送られるのは、ヌードル単品ではなくダンボールになります。ヌードルがダンボールの中に入っていると分かるようにバーコードがダンボールについています。
 
物流においてはモノがさまざまな媒体によって流れます。ここでは、物流管理をどのようにして行っているのか見ていきましょう。
 
買い物をコンビニやスーパーですると、POSで商品のバーコードを読み取りますが、JANコードとこのバーコードは言われています。JANコードというのは、JIS規格によって決められているもので、EANコードと海外において言われており、互換性があります。そのため、JANコードを使用すれば利用が全世界でできます。ソースマーキングと、JANコードを商品につけることを言います。
 
流通に初めて自分の会社の商品を作ってのせる場合には、JANコードをつける必要があります。そうしなければ、取引がJANコードがついていなければできないと取引先に言われます。
 
JANコードの場合は、国、メーカー、商品アイテムの3つのコードから成り立っています。JAN企業コードを、JANコードを初めてつける場合には取得する必要があります。「JAN企業コード利用の手引き」が販売されているため購入しましょう。登録申請書が巻末についているため、それに書いて、申請を行うとJAN企業コードを取ることができます。料金としては、年商規模、業種によって違っており、製造業の場合で1億円未満の年商の場合には手数料は最初は無料ですが、3年分の登録管理費が必要になります。貸与のスタイルにJAN企業コードはなっており、更新手続きが3年ごとに必要になります。
 
それぞれの会社が自社で重複しないように、商品アイテムコードを商品につけると、JANコードで商品につけられたものは世界で一つのみになります。全世界でそのまま利用ができます。同じ価格で同じ商品が販売されているとは限っていないため、商品の識別のみをJANコードは行って、バーコードに価格は入っていません。JANコードをPOSで読み込めば、価格と商品コードが入っているストアコントローラというものに価格を確認して計算をします。PLUとこの方法を呼んでいます。
 
産直野菜などが道の駅などでバーコードが付いて販売されていますが、JANコードにはほとんどの場合なっていません。バーコードは、商品が外に流れなく、道の駅などでの売上管理のみに使用するため、生産した人と農産品と価格というようなスタイルで作られています。バーコードは、店内でつけ、メーカーでないため、インストアマーキングと言われています。それぞれのメーカーから、さまざまなバーコードプリンターが用途に応じて販売されています。
 
ITFコードを、ダンボールの内容を識別するためには使用します。
 
商品を物流センターやスーパーへ配送する場合、配送するのは単独ではなくて、ダンボールに入れて集合した梱包のスタイルで配送します。ダンボールに物流単位がなるため、バーコードをヌードルがダンボールに入っていることが分かるようにつけます。このバーコードがITFコードになります。
 
ITFコードは、ダンボール単位での在庫管理の棚卸、入出荷管理などで利用されています。JANコードがITFコードの場合は基本になり、インジケータの1桁のものをつけたものです。インジケータというのは、ダンボールの入数などを表示したもので、例えば、ゼロの場合には、単品梱包で、大型の洗濯機などの1個の商品入りということを表示します。1~7の数字は自由に企業が使用することができます。しかしながら、ダンボールに入数の10個、20個などを表示するために、ほとんどの企業では使用しています。ITFコードは、そのままJANコードを使用するため、そのままメーカーコードも使用します。付番を新しくもらうことは必要ではありません。
 
日本においては、基本的に、ダンボールのJANコードと商品につけるJANコードが同じである一致型です。しかしながら、不一致型が国際標準においてはあり、異なっていても問題ありません。不一致型を利用するためには、集合包装用につけた商品コードと商品のJANコードの両方を、POSで参考にする商品マスターに登録しておく必要があります。
 
ITFコードは、物流システムが自社内で完結している場合は使用しません。例えば、宅配便の場合には独自のコードをそれぞれの会社で使用しています。問い合わせ番号が、ITFコードの代わりになります。数字で伝票に書かれているとともにバーコードにプリントされています。荷物に問い合わせ番号を貼れば、POS端末で物流拠点や取扱店を通過するごとに読まれて、荷物をユーザーが追跡することができます。
 
企業間の取引においては、検品作業が大変です。物流センター、コンビニ、取引先で考えた場合、出荷を取引先から行う際の検品、物流センターに入荷した際の検品、コンビニに配送する際の検品というように、検品を場所が違うごとに行う必要があり、労力と手間がかかります。簡素に検品作業をするために考案されたのが、ASNとSCMラベルです。
 
電子発注システムを使用してコンビニから、オンライン発注を取引先に行います。取引先においては、コンビニ別に注文の商品をカートンや折り畳みコンテナに入れます。
この際、SCMラベルをカートンや折り畳みコンテナにつけます。納入店舗、納入指定日、取引先コードなどが、SCMラベルにはバーコード化されています。
 
ASNと一緒にSCMラベルは使用します。取引先でさまざまな商品をカートンや折り畳みコンテナに混載する際、JANコードを商品ごとに読み取り、ITFコードをダンボールに入っている場合には読み取ってASNを作ります。
 
この作ったASNを、オンラインで前もってコンビニや物流センターへ連絡します。貼られているSCMラベルを、カートンや折り畳みコンテナが物流センターへ着くと読み取って、ASNと照らし合わせて検品をオリコン単位で行います。コンビニにおいては、カートンや折り畳みコンテナの数だけをチェックすることによって、リードタイムの短縮、検品の効率化を図ることができます。
 
配送する荷物は事前にここのような内容を送ることによって、ダンボールを開梱しなくても簡素に検品処理を行うために考案されたシステムです。しかしながら、このようなケースは、信頼関係が長年のつきあいによってあり、発注を定期的に行う場合です。納入を初めて行う業者は、信頼関係がまだ築けていないためダンボールを開梱してきちんと検品します。
 
GTINコードが、国際物流においては世界標準になっています。
 
モノの物流が、グローバル化が進展したので、国内だけでなく海外まで流れることが当然のようになってきました。そのため、標準化が世界共通で使用することができるように行われています。アメリカにおいては、UPCコードの12桁のものが使用され、国際的にはEANコードの13桁のものが使用されてきました。しかしながら、統一を何とか行おうというために、GTIN コードの14桁のものができました。
 
なお、GTINコードにするためには、コード体系が新しくなったということではなくて、ゼロをJANコードの前につけて14桁にすると問題ありません。JANコードを従来通り使用していると問題ありません。